2019年4月16日 2020年4月12日

お金「給料を貰う」から「稼ぐ」時代!活躍できる期待値の高い職種10まとめ

あなたは今、自分の収入に満足していますか？

会社勤めの人は給料をもらいますが「少しでも多く欲しい」というのが本音ですよね。

企業のビジネスや雇用の在り方が著しく変化している現代。

この先、給料が上がっていく見込みはあるのでしょうか。

収入を増やすには「給料をもらう」から「自分で稼ぐ」という意識転換も必要のようです。

今回は「給料」がどういうものなのかを確認し、その「給料」の今後を考えます。

AIやIoTが台頭する時代に「自分で稼ぐ」＝「活躍できる可能性の高い職種10」もご紹介していきます。

「給料」とは？

給料とは、会社員が会社から労働の対価として受け取る報酬のことです。

給料明細と計算の仕方

会社員は、給料明細をもらいますよね。
給料明細にある項目と基本的な計算方法を確認しましょう。

手取り額は、①総支給額－②控除額で計算されます。

① 総支給額は、基本給＋手当＋割増賃金で算出されます。
手当とは、通勤手当、家族手当、役職手当、資格手当などです。
割増賃金とは、残業代や休日・深夜出勤に対する手当を指します。

②の控除には以下のものが含まれます。
控除項目は、社会保険、雇用保険、所得税、住民税、その他です。
各項目の金額は①の総支給額によって変動します。

給料が安い・高いの基準とは？

給料はみんな違っています。
基本給は企業の規定と自分の学歴などで決まることも多いですし、どんな仕事をするかでも異なります。
勤続年数でも変わってきます。

果たして、自分の給料が安いのか、高いのか。
それを測る一つの基準となるのが全国平均です。

国税庁の民間給与実態統計調査（平成29年）を見てみましょう。

全体平均年収は432.2万円です。
男性平均年収は531.5万円、女性平均年収は287万円となっています。

全体平均年収を単純に12ヶ月で割ると（賞与や手当含む）
月収36万です。

参考：平成29年分民間給与実態統計調査結果
https://www.nta.go.jp/information/release/kokuzeicho/2018/minkan/index.htm

職業別の平均年収額

どんな仕事をしているかによっても、平均年収額に差が見られるようです。

電気・ガス・熱・水道業 …746.8万円
金融業・保険業 ……………614.7万円
情報通信業 …………………598.6万円
学術研究,教育,学習支援 …510.1万円
製造業 ………………………507.4万円
建設業 ………………………493.9万円
複合サービス事業 …………436.6万円
運輸業,郵便業………………431.7万円
不動産業,物品賃貸業………417.9万円
医療,福祉……………………399.4万円
卸売業,小売業………………373.2万円
サービス業 …………………347.8万円
農林水産・鉱業 ……………325.9万円
宿泊業,飲食サービス業……252.8万円

インフラ事業や金融などは全体平均の432.2万円よりかなり高いです。
一方、サービス業は全体平均より安いことが分かります。

額面額と手取り額は違う

上記でご説明した平均年収額は額面額です。
実際に手にしている手取り額とは違ってくることには注意が必要です。

また、サラリーマンと自営業では、額面額と手取り額の中身が違ってくるので確認しておきましょう。

サラリーマン

サラリーマンの額面額には、基本給、交通費や諸手当、残業代が含まれています。
求人情報に載っている金額はこの額面額です。

そこから、税金や保険料が差し引かれたあとの金額が手取り額となります。

具体的には、所得税、住民税、厚生年金保険料、健康保険料、雇用保険料などが引かれます。

これらの差し引かれる額は額面額が高くなるほど多くなる仕組みになっています。
額面額の8割前後が一般的な手取り額となるようです。

自営業

自営業は、給料ではなく所得で額面額と手取り額が決まってきます。

所得は、売り上げた額から経費を差し引いたもので、これが、サラリーマンでいうところの額面額です。

サラリーマンにはない「経費」控除が加わり、経費分は非課税となります。

課税対象の所得に対して、所得税、法人税、住民税や社会保険料の額が決まるのです。

サラリーマンの場合、厚生年金保険料や健康保険料などは企業との折半となりますが、自営業は全額負担です。

自営業の場合は、売上- 経費 – 各種税金 – 各種社会保険料 = 実質の手取額となります。

給料のトラブルについて

サラリーマンの給与に関するトラブルもあります。

たとえば、業績が思わしくない企業では未払いが発生することがありますし
残業代についてのトラブルも急増しているようです。

固定残業代、みなし残業代を採用する企業が増え、実際の勤務時間が過剰になってもそれ以上の残業代が支払われないケースも多くなっています。

入社時にしっかり確認しておくことが大切です。

安いと下がる？給料とモチベーションの関係

給料が安いと感じながら、仕事へのモチベーションを保つのは難しいかもしれません。
ただ、給料だけを追ってしまうとキリがないのも事実です。

給与が上がってモチベーションが上がるのは、おそらく上がったときだけの話。

年収の高い人たちは、仕事に対して給料以外にモチベーションを上げる要素を見出しています。

企業は従業員のモチベーションを上げるために給料を上げるという方法を取りません。

その方法にキリがないことを知っていますし、給料を上げ続ける財力も持っていないのです。

ハローワークは多くの企業が活用する媒体ですが、基本給がかなり低めの求人案件も少なくありません。

給料が安いと感じているなら、自分で動く必要があります。

給料アップが見込めず、将来的な生活が不安であれば、転職をするのも一つの手段です。

ただし、確かな経験を積んだり、資格を取ったりして自分の市場価値を高めておかないと逆に給料が下がる可能性もあります。

仕事をしながらでも副業をすることで、スキル、能力、経験を積んでおくというのも一つの方法です。

給料だけでなく「何をするか」「どう過ごすのか」もモチベーションは変わってくると思います。

今後、給料が増える時代は来るのか？

では今後、給料が増える見込みがあるかについて考えてみたいと思います。

時代の流れを見渡してみると「誰でも頑張れば貰える」構図は成り立ちそうにありません。

なぜ、成り立たないのか、時代の現状や予測されている将来の環境を少し詳しく見ていきましょう。

「誰でも頑張れば貰える時代」は終った

ひと昔前までは、どんな人でも自分の時間と労働力を提供することによって仕事を得ることができました。

つまり、企業に就職して「何らかの仕事をして」給料を得ることの需要と供給のバランスが取れていたのです。

そして、多くの人が終身雇用・年功序列の環境の中で給与を「上げて」きました。

しかし、世界や社会の変化に伴い、企業の雇用も大きく変化しています。

企業も個人も取り巻くビジネス環境の変化・スピードに順応できなければ生き残れません。

たとえ大企業に就職しても、かつて誰もが抱いていたような安心・安定はありません。

もう「誰でも頑張れば貰える」世の中ではなくなっているようです。

人工知能(AI)・技術革新の台頭

大きな変化をもたらしている根源は、デジタルをはじめとする技術革新。

AIの技術も着々と発展段階を辿っています。

私たちの生活の中にも、AI機能搭載のアプリや機器が増えてきましたよね。

「誰でも頑張れば貰える」と言えない大きな要因が、このAIの浸透です。

もちろん、企業のビジネスや業務・雇用にもすでに大きな影響を与えています。

日本の少子高齢化

違う側面から見てみると、日本は、少子高齢化が深刻化している問題があります。

超高齢化社会といわれる日本の人口分布は世界トップの高齢者比率となっています。

これは、労働人口の減少を意味します。

家族を介護する必要のある人も増え、企業は優秀な人材の確保が難しくなります。

組織成長どころか人材確保すら難しくなり、存続できない状況に追い込まれる企業も少なくありません。

となると、労働者にとっての「働く場所」も減るということです。

高齢者は年金や社会保障で生活を保持していくことになりますが、それを支えるのが「働く人たち」。

少ない人数で、増える高齢者を支えなくてはならないため、年金や社会保障の負担が大きくなることが予測されます。

つまり、給与の中から引かれる税や保険の割合がさらに引き上げられる可能性があるということです。

頑張って額面上の給与が増えたとしても実際に受け取る手取り率は減ってしまうのです。

世界人口の増加

日本だけを見ると、人口減少からの影響が懸念されるわけですが世界的に見ると逆の心配もあります。

世界レベルで見ると人口は増え続けているのです。

市場が縮小する日本で企業が成長を遂げるためにはビジネスをグローバルに展開していく必要があります。

世界を相手にする企業で、成果を出せる能力とスキルを持ち合わせなければ仕事を得ることが難しくなる可能性があります。

しかも、単純作業はすでに機械やAIが担える状況が迫っているのですから人間が必要とされる範囲も自ずと狭まっているのです。

loTビジネス「Internet of Things」

世界のIoTビジネスにも急速な発展傾向がみられ、AIと同じく、経済に大きな影響を及ぼすものと見られています。

懸念されるのは、その技術者不足です。

世界ではIoT分野の価値創造ができる人が求められています。

この分野で他国に遅れを取っている日本は、海外の優秀な人材に頼る状況も続いています。

つまり、給料を得るためのライバルはすでにグローバル化しているということです。

ビジネスや人々の生活にIoTが深く浸透していく中、これらの知識やスキルがある・ない人との格差も生じてくるでしょう。

給料を「貰う」から「自ら稼ぐ」時代の転換期〜３つの生き方!?〜

「誰でも頑張れば貰える」世の中ではなくなっているのですから「給料を貰う」＝「企業に勤める」ことに固執しないほうがいいのかもしれません。

「給料を貰う」ことのほかに、お金を手に入れるには、どのような方法があるのでしょうか？

大金持ちになる

ある程度の資産やお金を持っている人は、それらを原資にして投資をしていくことで利益を得ることができます。

投資は損失のリスクも大きいですが、その分、うまく回せたときの利益額は大きく、働かずして稼げる構図は成り立ちます。

時間と労力を使う仕事が必ず得られるという保証や、働けば十分な給与が継続的に得られるという保証はどこにもありません。

予測のつかない不安定な世の中になっていることから「投資」という手段に関心を持つ人も増えているようです。

会社の下部として働き続ける

衰退や消滅をする企業が増えても日本や世界全体から会社という存在がなくなることは考えにくいですね。

これまでのように会社に属して働き続けて、給与を生活の糧にしていく人もいるでしょう。

組織で働くことのメリットを享受していく生き方です。

企業や社会が求める能力やスキルを持ち、それが高度で希少であるほど
高額の収入が見込めます。

もちろん、給料が下降する可能性はありますから副業や兼業を選択していくことで、リスクヘッジしていく人もいるでしょう。

日本でもし導入されたら・・!?「ベーシックインカム制度」

世界では人々の経済格差や貧困層が拡大する状況が続いています。
日本も例外ではなくなってきていますよね。

世界的に「ベーシックインカム制度」への関心が高まっていることを、ご存知でしょうか?

ベーシックインカム制度とは、年齢、職業、収入などに関わらず、すべての人に無条件で一律の給付金を支給する制度のことです。

アメリカ、イタリア、インド、ウガンダなど世界各地で試行されています。

世界的にも是非が問われている最中の制度であり、試験的に施行したフィンランドやカナダでは取りやめる動きも見られます。

ベーシックインカム制度の検討意欲が高い国は、将来的な年金や社会保障の負担が大きく、少子高齢化などで生産性の向上があまり期待できない先進国が多いのです。

日本もしっかり当てはまっており例外ではないですよね。

この制度のメリットは、無条件で一律の所得を保証する代わりに現行の複雑な生活保護、年金、社会・福祉制度などが廃止されるため行政が効率化される点です。

今後、AIやIoTの進行が急速に進むに連れ、人の仕事が減少することによる貧困層の拡大も懸念されています。

この制度がその抑制策・失業者の救済策になると考えられているのです。

実際に施行した国々では、貧困率の低下だけでなく、失業者の起業が増えたり犯罪率が低下したという良い効果が出ているところもあります。

しかし、働いても働かなくても無条件に得られる自動的な収入は人の労働意欲や働く準備をする意欲を削いでしまう見方もあります。

実際にヨーロッパなどでは顕著に見られる傾向です。

企業もベーシックインカムの存在により、リストラしやすい環境になることも考えられます。

また、ベーシックインカムの財源として他の保証をなくせば高齢者、育児・介護をする人、障がい者などの生活困難者に十分な支援が行き届かない懸念点も残りますし、さらなる増税が必要になる可能性もあります。

各国の試行によってベーシックインカム制度はブラッシュアップが進んでいるようです。

財源の確保や価値観の問題などさまざまな課題があり賛否両論ありますが日本で導入される可能性も完全にゼロではありません。

もし、導入されれば、働くことに対する概念が個人レベルで大きく変わっていくでしょう。

ベーシックインカムを毎月受け取れるとしたら、あなたはどう活用し、どういう働き方や生き方を選びますか？

「自ら稼ぐ」ことが出来る人材とは？

これからの時代には、企業など何らかの組織に頼らず「自ら稼げる人」になる必要性が高まっています。

「自ら稼げる人」になるには以下の要素が必須となり求められる人材となるでしょう。

「継続できて高いアウトプットを出しやすい」
「あなたの得意・好きなことをする」
世界のライバルたちにも負けない「あなたにしかない強み」を
徹底的に活かす
台頭するAIやIoTが持たない「人間らしさ」が求められる部分を強化する

では、具体的に、どのような職種が考えられるかご紹介します。

「自ら稼ぐ」時代で活躍するであろう職種10

では、これからの「自ら稼ぐ」時代で活躍していけると考えられる職種をご紹介していきたいと思います。

いずれも、人間にしかできない要素が含まれているのが特徴です。

介護・保育・教師

介護や保育、教師には、対人能力やホスピタリティーが求められます。

決まりきった一律の対応なら機械にもできますが、これらの職種での一律対応は不可能です。

介護サービスを受けるお年寄りや患者さんの症状はさまざまですし教育・指導を受ける子どもたちにも個性があります。

これらの仕事では、人間が心で寄り添い、一人ひとりの状況に合わせた対応が必要です。

同じ人に接する場合でも、その時々によって臨機応変に対応の内容を変えていかなければなりません。

超高齢化や少子化の影響で、人材ニーズも高まっている分野です。

秘書

秘書が行う業務は多岐にわたります。

確かに事務的な作業は機械に代替えできますし今後、その可能性は高いです。

しかし、手配、立ち回り、社内外ともに求められるコミュニケーションや調整力や交渉、またサポートする上司の人間性についてより深く知っていないと務まらない高度な対人能力とホスピタリティーが求められます。

状況に合わせて臨機応変に、柔軟に対応することができるのは「人間だけが持つ」貴重な能力なのです。

バーテンダー

バーテンダーもコミュニケーション能力の重要度が高い仕事です。

いかにお客様をおもてなしすることができるか、どういった会話をしようか、お店の空間や雰囲気をどう創り上げるかが人気・業績を左右します。

バーテンダーに魅力を感じて足を運んでくれるお客様はいても、機械的なバーテンダーのファンになって通ってくれるというのは考えにくいでしょう。

コーチング・カウンセラー

コーチング・カウンセリングを行う仕事もコミュニケーションありきの
職種です。

コーチやカウンセラーという人が対応することでしか対応できません。

モノに満たされ、さらに、あらゆるものがデジタル経由で解決できる現代。

心の問題やその人にも見えていない自分の可能性・能力・強みを引き出すというニーズは上昇傾向にあります。

また、自己実現していくことについて、さらなる高みを目指したいと思う人も増えているようです。

いずれも、人の内側に隠れた感情を引き出していくことが重要であり人の心や感情を読むことを苦手とする人工知能にはできない仕事なのです。

芸能関係（音楽、俳優、芸術など）

音楽や芸術、演技などは、人に感動を与える仕事です。

感情に訴えかけるものを創るには、どうしても人間の思考が必要になります。

心を揺さぶるような歌唱、笑い転げるコント、感動で涙が溢れる映画やドラマの演技を機械が代行することはできません。

思いや感情の微妙なニュアンスや、抽象的な概念やメッセージを具現化・体現することは、人間にしかできない技といえるでしょう。

デザイナー

確かに量産は機械の得意分野です。

しかし、いちばん始めに必要とされるゼロから何かを創り出すためのデザインを考えることは人間にしかできないことです。

システムもWEBサイトも、洋服や生活用品も、電子機器、建築物、乗り物もすべてにデザイン（設計）が必要です。

そのときの環境や人々のニーズがデザインに反映されてこそ、価値あるモノを生み出すことができます。

そこには、人間の発想力・アイデア力を欠かすことができません。

コンサルティング

さまざまな分野で専門的知識をもとに、企画・提案をするコンサルティングの仕事も、人にしかできない業務です。

とくに経営コンサルティングなどでは、「問題・課題は何か」を見極め企業に合わせた解決策の提案が求められます。

企業というのは、人と同じで、個々に特徴・現状・置かれた環境や人材（人間関係）も異なっています。

それぞれで最適な提案をするためには思考力とともに、さまざまな側面を見極めて配慮を施す部分もあるでしょう。

そのさまざまな側面というのは、クライアントとのコミュニケーションの中で得ていくものなのです。

プロデューサー

プロデューサーの仕事は、企画から始まります。

「〇〇が人気だからこういうのはどうかな？」
「△と□をコラボさせてみよう！」

など企画内容には新鮮さ・斬新さが必要です。
前例で既にあるものでは受け入れてもらえません。

また、創りたいものに対して最適な場所・人を選定します。

創る過程では、その時ごとの状況に合わせて、さまざまな意思決定や判断をしなければなりません。

表の人から裏方の仕事をする人まで多くの人を動かしていく上でリーダーシップとコミュニケーションが必須です。

弁護士

さまざまなビジネスが生まれ、衰退している昨今、企業のビジネス環境は、ますます複雑化しています。

デジタルの発展でグローバル化が進み、海外と絡む多様な問題も発生するようになりました。

個々の企業のビジネスを利用する消費者の暮らしも多様化が進んでいます。

企業や個人が抱える問題には、さまざまな側面が絡むようになり問題解決が以前より難しくなってきているのです。

そこで頼りにされるのが弁護士。

白か黒かの決着ではなく、対立する両者の譲歩点を探りながらグレーな解決地点に導く仕事です。

事務的な専門士業（会計士・税理士）が行なっている仕事は、近いうちにテクノロジーが代行するとも言われますがケース・バイ・ケースで対峙し「信用」があるからこそ成り立つ弁護士業には、あてはまらないようです。

医師

弁護士と同じく、国家資格が必要で「信用」があるからこそ成り立つ仕事で、医師にしかできない領域が広い職業です。

免許取得までに、かなりの期間と費用を要するのも特徴の一つですが人の命を預かる責任の重さに加えて、過酷労働の環境が「なり手」の減少傾向を招いています。

しかし、人（命）が存在する限り、この仕事が失われることはまずないでしょう。

医師の業務領域にも人工知能やロボットの技術が取り入れられ始め、医師の仕事が将来なくなるのでは？という見解も多いですが、現状の人的ニーズ、「なり手」供給のバランス、そして、何より患者からの「信頼」や倫理観あって成り立つ職業ですのでより一層「人間にしかできない職業」となるでしょう。

日本人として、日本語を正しく使い理解する「読解力」のある人

AI（人工知能）の技術進化が期待され、AIによってできることが多くなる一方で、消滅する仕事が増えることについての話題も飛び交っています。

今後、消滅する仕事が増えていくことは確かでしょう。

確かにAIは、統計・数字データ分析などについては、人間と比較にならないほど高い能力を持ちます。
データを大量・高速・正確に処理できます。

しかし、語学の理解はまだまだ追いついていないのが現状です。

語学とは、私たちが使う文字・言葉であり「感情や思考を伴わせる」コミュニケーション・ツールです。

コミュニケーションでの文字・言葉は単体では存在せず意味をなしません。

例えば、言葉（声）には、トーンや速度があり、間やジャスチャー、話し手の表情、前後文章のやりとり、背景があります。

文字にしても、同じことを伝えるのにも数えきれないほどに何通りもの書き方や伝え方があるのです。

わずかなニュアンスの違いを使い分けるやり取りで、私たち人間は相手とのやり取りを調整できるのです。

そのニュアンスを正確に「読んで理解する力」のある人こそが、人にしかできない仕事をこなしていける、とも言われています。

まとめ

AIやIoTの技術が、企業やビジネスに参入してきたことで雇用環境も変わり始めています。

AIやIoTは、世界的に今後、ますます発展していくでしょう。

人間誰もが、働けば給料を貰える環境がなくなりつつあります。

その環境下では「自分で稼ぐ」ための経験や能力・スキルだけでなく「人間らしさ」「人間力」を磨いておく必要がありそうです。

給料という括りを外し、視野を広げて自分の働き方・生き方について見直してみることも大切のようですね。

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